不動産仲介業の成功の第一歩。物件王の「物確」レクチャー

渡部 有香 渡部 有香
マーケティング
公開日:2024/12/19
 

物件王では、物確レクチャーというサポートを行っています。

カスタマーサクセス実務担当スタッフによる、物確の様子のシミュレーションとノウハウの伝授で、加盟店様の日々の業務にお役立ていただいています。

今回は、物確レクチャーを行っているカスタマーサクセス実務担当の室井さんに、お話を聞きました。


今回インタビューしたメンバー




 

物確(物件確認)とは?


物確とは物件確認の略で、取り扱っている物件の状況や販売状況を確認する業務のことをいい、不動産仲介業を営む上で、必須業務のひとつです。

物件情報は、主に元付け業者(※)が取り扱っており、さまざまな媒体を通して世の中に流通しています。

※元付け業者:売主から、不動産売却の依頼を直接受けている仲介業者を元付け、もしくは元付け業者という。

 

なぜ物確を行う必要があるのか


物件王では、不動産サイトの情報を充実させるため、物件情報の収集を徹底しています。

加盟店様が、自社の不動産サイトへ物件情報を掲載するためには、まず、物件を取り扱っている元付け業者に物件の状況や、販売状況を確認する必要があります。

合わせて、サイトでの紹介可否を確認し、承諾を得て、初めて自社の不動産サイトへ掲載することができます。

この物件確認を行わずにサイトへ掲載し紹介をしてしまうと、元付け業者とのトラブルに繋がるため、必要不可欠な業務です。

 

どのように物確を行うのですか?


物確はおもに、電話、FAX、メールで行います。

特に電話は、素早く確実に情報を得られるため、電話で確認をすることが多いです。

このように物件王の加盟店様は、日々新たに物件情報が出ると元付け業者に確認をとり、自社の不動産サイトへ掲載をして、サイトの充実度を高めています。

 

物確レクチャーを始めた背景は何ですか?


加盟店スタッフの方にとって、物確をもっとポジティブに、積極的に取り組んでもらえる業務にしたい、という思いから始まりました。

物確は、さまざまな元付け業者に確認の連絡をします。中には、断られたり、快く承諾をいただけなかったり、ということもしばしばあります。

もちろん、そのようなケースばかりではないですし、慣れてしまえばこっちのものですが、特に、初めて物確をする人とっては重たく感じる業務でもあると思います。

物確を行う加盟店スタッフの方々に「もっと前向きに、積極的に取り組んでもらえるために何かできる事はないか」と考えたとき、実務経験のある私たちなら、コツやノウハウを伝えられると思い、この物確レクチャーを始めました。

 

物確レクチャーを始めてみて変化はありましたか?


私たちが物確を行う様子をシミュレーションし、それを加盟店スタッフの方にリアルタイムで見てもらうことで、成功させるコツや、臨機応変な対応の仕方を伝えられるようになりました。

いただいた質問にもその場で答えることができるので、スタッフの方もより理解が深まり、イメージを持ってもらいやすくなったと感じます。

また、『物確トークスクリプト』というものもありますが、その通りにいかないことも多いのが現場です。

物確の目的は、サイトの物件情報を充実させ、集客につなげること。

お客様にとっては、たくさんの物件情報があるところから、より良いものを選びたいはずです。

ですから、元付け業者の紹介OK・NGにかかわらず、「これはお客様ファーストである私たちにしかできないこと」ということに誇りを持って取り組んでもらいたいです!

 

「物確レクチャー」を、よりブラッシュアップしていきたい点は?


今は、物件王の実務担当スタッフが物確をしているシミュレーションを見てもらう形ですが、今後は加盟店様にも実際にシミュレーションしてもらい、フィードバックを交えたレクチャーにしていきたいと思っています。

不動産仲介業の実務はとにかく行動が重要です。

私たちも伝えるだけでなく、実際の行動や様子をお見せして、加盟店様も行動に移してもらいやすいような工夫をしていきたいと考えています。

 

これから不動産仲介業を始められる方へ


物確は大変な業務でもありますが、これを徹底することで他社との差別化がはかれると確信しています。

他社がやっていないことを愚直にやってこそ、自然とサイトへ訪れる人が増えてきます。

お客様のことを真剣に考え、行動している会社のところへ、結果的にお客様も信頼を寄せて来てくださるようになります。

これは物件王のビジネスモデルの根幹であり、この考えをもとに、私たちは加盟店様のサポートをさせていただいています。

困ったらいつでもご相談ください!

 

物件王では、工務店・建築会社のための、不動産仲介業の立ち上げに関連する資料も配信しています。

ぜひこちらも参考にしてみてください。